ソフトウェアを買った時も資産計上になるかも

ソフトウェアとは

購入または作成したソフトウェアのことを指す勘定科目です。ソフトウェアは各会社で必要なものをパッケージで買うことが多いでしょうけれど、技術力のある会社は自社開発したりしますよね。外部業者に開発してもらうときもこの勘定科目を使います。

具体例

・ソフトウェア開発費
・パソコンソフト
・ITシステム
・販売ソフト
・経理ソフト
・業務管理システム

などなど、パソコンに入れて使うものはソフトウェア勘定科目として表示します。

金額基準

ソフトウェアも他の資産科目と同じで金額基準があります。

30万円以上のソフトウェア

金額が30万円以上のソフトウェアであれば、普通償却になります。耐用年数は自社利用の場合は5年間、販売目的であれば3年間になります。どちらも定額法で処理することになります。

30万円未満のソフトウェア

少額減価償却資産の対象になります。

10万円以上20万円未満

20万円未満のソフトウェアの場合、注意する必要があります。償却が3年の一括償却資産になります。

10万円未満

10万円未満のソフトウェアですが、単年で費用処理します。この場合は購入したソフトウェアは資産計上しないので勘定科目も注意が必要です。資産の勘定科目であるソフトウェアでなく、費用の勘定科目である消耗品費等の勘定科目を使用することになります。

費用の勘定科目は法令や会計基準で定めはないので、企業の社規等で勘定科目を規定して、一定のルールを定め勘定科目を使用することになります。

仕訳方法

ソフトウェアを自社利用目的で購入した

期末にソフトウェアを減価償却した（直接法）

まとめ

ソフトウェアを購入するときは自社利用の時と販売目的で耐用年数が異なります。金額の小さいソフトウェアであれば消耗品費としてしまって問題ありません。会計ソフトとかだと数万円程度で買えますので、そういうのは消耗品費で大丈夫です。
一括償却資産としなくても、すべてソフトウェアを資産計上して普通償却してもいいのです。ただ、20万円未満の一括償却資産として計上することを企業は通常採用することが多いですね。普通償却するよりも早く償却できるので、費用を大きくして節税効果があるからです。

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