道具や備品で金額の高いモノは工具器具備品で固定資産

工具器具備品とは

工具と器具備品をまとめているものです。工具は工場や作業現場で使われる道具のこと、器具備品は事務所内で使われる設備や備品のことをいいます。金額が10万円以上になると消耗品費ではなく固定資産扱いになります。

具体例

・工具
・器具
・備品
・金型
・金庫
・家具
・キャビネット
・通信機器
・プロジェクター
・カメラ
・応接セット
・テレビ

などなど、家電量販店で買えそうな一般家庭用だったり、家具だったりで10万円以上のものは工具器具備品になります。
機械装置や建物付属設備、構築物との判断が紛らわしいことがありますので、現物や書類を見てじっくりと判断しましょう。

付随費用は取得価格

他の固定資産科目と同様に購入手数料や運送費、備え付け費用は付随費用として取得価格に加えます。

１セットという考え方

工具器具備品と通常の消耗品費との違いは10万円ラインを超えるか超えないかで判断します。この10万円ラインは「通常一単位として取引される単位」で判断するのです。なんだかよくわからないですけれど、例としてはよく応接セットが出てきます。

応接セットは机と椅子がセットで販売されているので、これを「一単位」として考えるのです。

でも、最近は机や椅子は同じデザインで作られていたとしても、販売単位はそれぞれ分けていることが多いですので一単位というイメージを持つのは難しいのですが、デザインが統一されていると机と椅子を組み合わせる前提で使うものと考えられる場合は明細書に別々で金額が書かれていたとしても机と椅子で一単位と考えることになります。

仕訳方法

コピー機を購入して代金は分割で支払う

まとめ

工具器具備品は他の固定資産科目とも紛らわしいですし、一単位という考え方が入ってきます。ひとつひとつは10万円未満であったとしても、一単位にすると資産計上になることがあるので、注意が必要になる科目ですね。

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